仮想通貨まとめんたる

仮想通貨(ビットコイン、イーサリアム、ライトコイン、リップル、ネム等)の投資に関する最新ニュースやネタ・話題をお届けします。

    ビットコイン

    1: 2018/03/15(木) 19:47:48.91 _USER
    仮想通貨ビットコインは突然、ちょっと退屈な話題になっているようだ。

    信じ難いことかもしれないが、2017年に乱高下しながら1400%上昇したビットコインへの熱狂は、少なくとも今は冷めたようだ。ここ1カ月の価格は8500-1万1300ドルと、これまでに比べれば非常に小幅レンジで推移している。さらには、インターネット上での「ビットコイン」検索件数も急減、グーグル・トレンズによれば、昨年12月の高水準から82%減っており、人々の関心も低下したことがうかがえる。
     
    デジタル・アセット・リサーチのシニアアナリスト、ルーカス・ヌッツィ氏はビットコインが「リスクを伴うことなく、手っ取り早く金持ちになれる投資機会ではないということに人々が気付き、それで関心が薄れた」と語った。

    投資のはやり廃りがいかに速く変遷するかを2018年の現状は示している。かつてビットコインは休暇先でも話題を独占したものだが、今は金融専門誌が後ろの方に掲載するような規制や市場構造、訴訟といった無味乾燥な話ばかり。しかも、ビットコインに悪い材料が最近続いている。

    ビットコインは14日値下がりしたが、グーグルが仮想通貨や新規仮想通貨公開(ICO)のオンライン広告を禁止すると発表したのが嫌気されたためで、フェイスブックも1月に同様の動きを見せた。JPモルガン・チェースやバンク・オブ・アメリカ(BofA)などは仮想通貨購入目的のクレジットカード使用を禁止、米証券取引委員会(SEC)は監視を強めている。さらに今月、アリアンツ・グローバル・インベスターズはビットコインは本質的に無価値との認識を示した。

    もちろん、9年前の登場以降、ビットコインには未来がないと何度も書かれてきた。一方で、事情に詳しい関係者からの情報を基にした14日のブルームバーグ報道によれば、ヘッジファンド運営会社ブレバン・ハワード・アセット・マネジメントの共同創業者で、パートナーを務める資産家のアラン・ハワード氏は昨年、仮想通貨にかなりの個人的投資を行った。コインベースによれば、顧客数は依然として2000万人を超えている。

    10年以降、ビットコインは少なくとも3回、70%以上の値下がりを経験したが、その後は復活を遂げてきた。今しばらくは、人々の関心低下でタイトなレンジ相場となるかもしれない。価格が84倍になった13年のケースでは、その後1週間で急落し、17年に反発するまで低迷が3年余り続いた。
    https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2018-03-15/P5M59M6JTSE901

    引用元: ・【仮想通貨】ビットコインへの関心薄れる、検索件数も激減

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    1: 2018/03/16(金) 02:47:22.12 _USER9
    https://jp.reuters.com/article/uk-bitcoin-exchange-idJPKCN1GR08N

    2018年3月15日 / 04:02 / 15時間前更新
    [ボカラトン(米フロリダ州) 14日 ロイター] - ロンドンに拠点を置く仮想通貨交換所運営会社コインフロアは14日、いくつかのデジタル資産の先物商品取引を4月に開始すると発表した。

    この中には初めて決済で現物を受け渡すビットコイン先物が含まれている。

    コインフロアの共同創設者マーク・ラム氏は「流動性供給の担い手と話をすると、彼らは一様に、異なる交換所間のポジションをヘッジできるように、現物受け渡し方式の先物商品が欲しいと口にする」と語った。米国先物業協会(FIA)の年次総会に出席した傍ら、インタビューに応じた。

    これまでCBOEグローバル・マーケッツ(CBOE.O)とCMEグループ(CME.O)がビットコイン先物の取引を始めたが、いずれも現物決済は不可能となっている。

    引用元: ・【仮想通貨】英仮想通貨交換所、現物決済方式のビットコイン先物を4月開始

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    1: 2018/03/16(金) 23:27:54.98 _USER
    代表的な仮想通貨であるビットコインの取引が急減している。売買や送金など1日あたりの取引額はピークだった2017年末の4分の1に減少した。金融庁による仮想通貨交換業者への行政処分が逆風になっているうえ、世界規模で規制が強まるとの警戒も高まっている。主な取引主体だった個人の関心が冷め、一部は外国為替証拠金(FX)取引に移っている。

    情報サイトのブロックチェーンインフォによると、ビットコインの1日あたりの取引額は昨年12月12日の40億ドル(約4500億円)から2月中旬には10億ドルに減少した。3月に入っても10億~13億ドルで推移する。取引件数も約20万件と昨年末のピークの半分以下だ。

     価格も下落傾向だ。ビットコイン価格は昨年後半に騰勢を強め、12月17日に1万9783ドルの最高値をつけた。だが18年に入り各国で規制を強める動きが広がり、売りが優勢になった。仮想通貨交換業者コインチェック(東京・渋谷)による仮想通貨「NEM(ネム)」の流出事件も下落に拍車をかけ、2月上旬に一時6000ドルを割った。

     金融庁は8日、体制が不備だった交換業者7社に行政処分を出した。業界への信頼が低下し「新規に口座を開く人が減っている」(交換業者幹部)という。19~20日にアルゼンチンで開催する20カ国・地域(G20)財務相・中銀総裁会議では仮想通貨の国際規制が主要な議題になる見通しで、世界的な規制強化への警戒も強まっている。

     昨年11月に仮想通貨を初めて買った神奈川県在住の会社員、大野友梨さん(26)は現在は売買を手控えている。荒い値動きに嫌気が差し「投資信託でリスクを抑えながら投資したい」と話す。東京都品川区の主婦(29)は「1月以降の下落で含み損を抱え、しばらくは動けない」という。

    個人の一角はFXに資金を移している。1ドル=105円台まで円高が進むなど為替相場の値動きが大きくなり、売買機会が増えているためだ。仮想通貨交換業も手掛けるFXトレード・フィナンシャルの閏間亮取締役は「仮想通貨の売買が落ち込む一方でFXは盛り上がっている」という。

     市場では「当面は積極的に買う材料が乏しい」(フィスコデジタルアセットグループの田代昌之氏)との声も漏れる。取引が再び盛り上がるためには、利用者保護の仕組みなど取引インフラの整備が必要になりそうだ。
    https://www.nikkei.com/article/DGXMZO28230920W8A310C1EA2000/

    引用元: ・【仮想通貨】ビットコイン取引急減 ピークの4分の1に

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    1: 2018/03/14(水) 22:12:45.00 _USER9
      ビットコインは内在的価値ゼロ、収入も生み出さない 資産バブルの基準全て満たしている、教科書通りのバブル

      欧州最大の保険会社、独アリアンツの運用部門アリアンツ・グローバル・インベスターズによれば、仮想通貨ビットコインのバブルがはじけるのは時間の問題。ビットコインは本質的に無価値だからだ。

      グローバル経済・戦略責任者のシュテファン・ホフリヒター氏は最近のウェブ投稿で、「われわれの考えでは、ビットコインの内在的価値はゼロだ」とし、「例えば国債や株式、紙幣にはそれに対して支払いの義務を持つ対象があるが、ビットコインにはない。ビットコインは収入も生み出さない」と論じた。

      金(ゴールド)にも同様のことが言えるかもしれないが、金は2500年以上前から価値の保管手段として広く認められていると同氏は指摘。ビットコインは誕生から10年にも満たないと付け加えた。

      さらに、ビットコインは資産バブルの本質的な基準を全て満たしていると分析。過剰取引や「新時代」的考え方、高いレバレッジを挙げ、教科書通りのバブルだと指摘。「恐らく今にもはじけるところだ」と記した。

    https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2018-03-14/P5KKTA6KLVRF01

    引用元: http://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1521033165/

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